太陽光発電の疑問解消｜かわさき発EcoLife(川崎市中原区・横浜市)
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太陽光発電の一般的な疑問
Q.そもそも太陽光発電ってどんな仕組みなの？
A. 屋根の上などに設置された太陽電池モジュールが太陽光を浴びると発電し、直流電力をつくります。家庭で使用する電力は交流のため、パワーコンディショナを使って直流電力から交流電力に変換します。パワーコンディショナから住宅用分電盤に接続し、家庭内で電気機器を使用したり売電・買電ができる仕組みになっています。
太陽電池モジュール
パワーコンディショナ
Q.地域や季節によって発電量は変わるの？
A.設置する地域や季節などによって地理的条件や気象条件が異なるので発電電力量に差が生じます。
また、設置する屋根の方位によって年間の日射量が異なるので発電電力量は変わります。南面を発電量100％とした場合、東面と西面は約82.8％、北面はさらに発電量が低下するので設置はお勧めできません。
Q.雨や曇りの日はどうなるの？
A.太陽電池の発電量は入射する光の強度に比例します。曇りでは晴天の1/2～1/10、雨天では1/5～1/20に発電量が減ってしまいます。ですが不足分の電気は電力会社から買って使用することができるので、曇っていても雨が降っていても、電気が使えなくなることはありません。
太陽光発電の施工・サービス
Q.保証期間は？
A.太陽光発電システム全体を対象に10年間の長期保証制度を導入しています。この10年保証は、火事や台風、落雷といった災害（地震・津波・噴火は除く）の被害に対しても保証を行います。（京セラの場合）
ただし、 太陽光発電モニタ（エコノナビットⅱ）は1年間の保証となります。
Q.メンテナンスに費用はかかるの？
A.メンテナンス費用はかかります。（２～３万くらいです。）
ただし、１年目の点検費用は弊社で負担致します。
４年目と８年目にさせて頂く点検（１０年保証の条件として
受けて頂く定期点検）についてはお客様負担でお願い致します。
Q.地震・台風・ヒョウでも大丈夫？
A.
【地震】
太陽電池や取り付け金具は振動試験、ねじり試験などの信頼性試験を行い開発されています。
また、太陽電池モジュールの重量は瓦に比べて1/3～1/5と軽く、建築基準法施行令に基づいて立てられた建物であれば問題ないと考えられます。
【台風・ヒョウ】
屋根への太陽電池の取り付け強度は建築基準法に基づき強風にも耐えるよう設計されていますのでご安心ください。
またモジュールのガラス面はJIS規格に適合した3mmの熱処理ガラスを使用しております。
Q. 太陽光発電の寿命は？
A.設置条件や設置場所によって変わりますが、太陽電池モジュールの寿命は平均して20年以上です。パワーコンディショナの設計寿命は15年、その他の機器やラック、配線などは20年です。
Q. 屋根の見栄えが悪くならないの？
A.見栄えの善しあしは人によって個人差があるものです。 今は各メーカーが様々なパネルを出しています。 その中にはデザインを重視したパネル、発電量を重視したパネル、 価格を重視したパネル等いろいろあります。 施工事例などを参考にして自分の感性にあったものを探しましょう
太陽光発電の費用・補助金
Q.売電って何ですか？
A.太陽光発電で作った電気を電力会社に販売する事を「売電」と言います。
太陽光発電では、昼間の発電している時に家庭で使う電気を
補っても電気が余る状態になる事があります。この余った電気
は家庭で貯めておく事は出来ないので電力会社へ売る事が出来ます。
Q.買電って何ですか？
A.電力会社から電気を購入する事を「買電」と言います。
太陽光発電では、太陽の沈んだ時間帯は光が無くなってしまう
ので発電量が著しく少なくなります。また、雨天や曇りの昼間も
晴天に比べて発電量が落ちるので、このような時は太陽
光発電の発電量だけでは家庭で消費する電気を補う事が
出来ないので電力会社からの電気を購入します。
晴天時の発電と消費電力のイメージ
Q.補助金があるって聞いたけど？
A.国は太陽光発電導入量の拡大のため、一般住宅への太陽光発電設置を支援しています。経済産業省は、2011年度（平成23年度）の概算要求として、住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金を429億円計上しました。地方自治体での補助金・助成金・融資等もあります。様々な制度がありますが、自治体によっては国の補助金と併用できないものもあり、受付期間や締め切りも様々です。最新の情報を市役所や県庁に問い合わせたうえ、利用するようにして下さい。詳しくは社団法人太陽光発電協会太陽光発電普及拡大センター（J-PEC）にて確認できます。ホームページアドレス：http://www.j-pec.or.jp
Q.補助金はいつ手に入るの？
A.国の補助金は、太陽光発電システムを設置して、運転を開始してからになります。運転実績を示す実績報告書を提出して審査を受け、審査にパスして初めて支給されます。補助金が実際に申請者の銀行口座に振り込まれるのは、この実績報告書の提出から約3～4カ月後になります。
Q.元がとれるのは何年かかる？
A.新築住宅と既築住宅、屋根の大きさや形状、日照時間や、各ご家庭の消費電力等の違いによって、回収に何年かかるかは一概に言えません。あくまで、目安ですが、経済産業省の試算として、10年程度で設置コストが回収できることを普及のガイドラインと考えて、太陽光発電システム購入者に対して支援策（補助金、融資）を実施検討しています。設置10年以後の売電収入、電気料の節約により、最長でも15年程度でコスト回収ができるとしています。なお経済産業省の試算によると、住宅1戸当たりに設置する太陽光発電システムの出力の平均値は約3.5kWで、新築住宅への設置で185万円、既築住宅への設置で225万円を概算費用としています。
太陽光発電の環境・市場
Q.なぜ「太陽光」が良いの？
A.石油や石炭などの化石燃料は、地球温暖化の原因といわれているCO2を大量に排出してしまいます。また、原子力発電では、放射性廃棄物の問題もあり大きな問題にもなっています。その点、太陽光発電はCO2を排出しないので、地球環境の保全に最も貢献できるシステムの一つと言えます。
Q.本当に環境に優しいの？
A.化石燃料を使う石油や石炭と違い、太陽光エネルギーは使い尽くしてしまう心配がありません。しかも、地球温暖化で問題とされるCO2の排出力しませんので、国や地方自治体も、補助金制度の充実により普及を推進しています。現時点では、最も地球に優しいエネルギーの一つと言えます。
Q.「太陽光発電」って普及しているの？
A.資源エネルギー庁の平成20年10月発表の資料によると、住宅用太陽光発電システム導入量（累計）は、2001年は28.0万kW、2004年85.9万kW、2007年155.4万kWと推移しています。京都議定書における発電分野としての太陽光発電は、2010年度には下位ケースで300万kW、上位ケースで482万kWという、2005年当時の数字の3倍から4倍強を目標数字として閣議決定しています。また、20年7月29日閣議決定の「低炭素社会づくり行動計画」では、太陽光発電の導入量を2020年に現状の10倍、2030年に40倍にすることを目標としています。
その他の製品の疑問
Q.オール電化のメリットとデメリットは？
A.メリットは光熱費を電気に一本化することで、基本料金がひとつ
で済む事です。デメリットは、一本化により消費電力が増
えることですが、各地域電力会社に
は、割引プランが用意されています。さらに、太陽光発電システムとオール電化を組み合わせると電気代部分を
太陽光発電システムで削減することができます。
また、ガスを使って”火”を起こさない事から「安全かつ環境に
優しい」と言われているのがオール電化のメリットのひとつ
ですが、「電気が止まった時のライフラインがなくなる」、
「エコキュートはお湯を貯湯して使う設備なので急な使用
量の増加に対応できず”湯切れ”を起こす可能性がある」
等のデメリットもあります。
Q.IHコンロって何？
A.IHとは、Induction Heatingを略したもので、電磁誘導加熱のことです。
トッププレートの下にある、磁力発生コイルから発生した磁力線が、鍋底を通過するときにうず電流となり、その電流の抵抗で鍋底自体が発熱するしくみになっています。
高い熱効率により高火力を発揮します。また、火を使わないためCO2や水蒸気の発生がないので、室内の空気もきれいに保ちます。
Q.エコキュートって何？
A.大気中の熱エネルギーをヒートポンプユニットに取り込み、「自然冷媒（CO2)」で圧縮することで高温化し、その熱を水に伝えてお湯を作る、自然エネルギーを利用した地球にやさしい給湯機です。ヒートポンプ給湯機では、大気中の熱を汲み上げるために電気のエネルギーを使います。
汲み上げた熱をヒートポンプユニット内で圧縮してさらに高温化し、貯湯タンクからの水を水熱交換器で温めてお湯を沸かします。
Q.エネファームって何？
A.エネファームは、ガス（LPガス又は都市ガス）から水素を取り出して発電する新しいエネルギーシステムです。
自宅に設置した燃料電池で発電し、その時に生じる熱を利用してお湯をつくりだすので、エネルギーを有効に使えます。
エネファームは、発電の際に燃焼を伴わないためほとんど空気を汚しません。
また、発電所と電気を使う場所が離れていると発電時に発生した熱を上手く利用できませんが、エネファームは自宅で発電するので、発生した熱もお湯として使え、約95％のエネルギー利用率を実現。従来のシステムに比べて、一次エネルギー消費量を35％削減します。
【神奈川県】 川崎市 横浜市
その他関東全域に対応しております。
資源エネルギー庁買取制度ポータルサイト